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    アジアのテックブーム

    コロナ後の未来を変える
    2021年6月29日 17:00 - 19:30 JST
    English

    Presented by





    In collaboration with the Nikkei/ FT joint enterprise




    現在も進行中の新型コロナウイルス禍により、テクノロジーの進化が急速にフォーカスされている。新型コロナ感染の脅威による物理的制約が日常生活におけるビッグデータの使用とデジタル化を加速させ、過去10年間に生み出された世界的かつ革新的な技術のエコシステムは、特にアジアにおいて最も劇的な変革を遂げている。アジア地域がテクノロジー関連の新興企業や特許出願において世界をリードしている主な理由として挙げられるのは強力な投資があることだ。中国は資金調達とユニコーン企業数の双方で明確なトップランナーとなっているが、米国、日本、韓国などの従来の投資元国のライバルとしてインドも台頭している。今後アジアの製造業は半導体危機を克服し、国際的な競争力を向上できるのだろうか?

    アジアにおけるイノベーションへの投資

    アジアの技術成長は大部分が新興企業への巨額の投資によって促進されている。ではその資金はどこから来ているのか?中国の資金は主に中国に投資されており、シンガポールの資金は東南アジアに供給されている。米国、日本、韓国などの投資家はどこに資金を注いでいるのか?新型コロナ禍のインパクトとは?

    インタビュー:ユニコーン企業

    強力な投資を背景に、アジアはテクノロジー関連の新興企業の台頭で世界をリードしており、その多くがユニコーン企業へと変貌を遂げた。このセッションでは、成功したスタートアップ企業の軌跡、現状、将来のシナリオを検証していく。

    半導体不足への対応


    新型コロナ禍がデジタル化を急加速させる前でさえ、半導体不足は業界にダメージを与え始めていた。既存の半導体メーカーは生産量を増加させ始めているが、新規参入組の中国やインドは相当な供給量を増加させると見られている。アジアのメーカーは世界的に競争力のある半導体産業をさらに強化できるのだろうか?

    登壇者

    speaker image
    伊亜
    伊藤 亜聖
    東京大学社会科学研究所准教授
    speaker image
    ア・
    アンキティ ・ボーズ
    CEO / 共同創設者
    Zilingo
    speaker image
    ダ・
    ダン ・ワン
    テクノロジーアナリスト
    Gavekal Dragonomics
    speaker image
    南岳
    南雲 岳彦
    専務執行役員
    三菱UFJリサーチ&コンサルティング
    speaker image
    パ・
    パトリック ・カオ
    社長
    GoTo
    speaker image
    ハ・
    ハワード ・リー
    副総裁
    香港金融管理局
    speaker image
    小
    小柴 満信
    名誉会長
    JSR株式会社
    speaker image
    ・
    ジュリー ・コー
    戦略プログラム・ディレクター
    シンガポール半導体工業協会(SSIA)

    モデレーター

    speaker image
    ジキ
    ジェームズ・ キング
    #TechAsia ニュースレター編集長
    フィナンシャル・タイムズ
    speaker image
    メル
    メルセデス・ ルール
    アジア・テック・リポーター
    フィナンシャル・タイムズ
    speaker image
    川憲
    川瀬 憲司
    編集委員
    Nikkei Asia

    本イベント参加のメリット

    アジアにおけるテックブームへの理解を深める

    アジアのイノベーションへの投資の重要性と半導体不足が業界に与える影響を議論します。 

    つながる


    政策立案者、ビジネス、テクノロジーそして金融の専門家が、アジアにおけるテクノロジーの未来について意見交換を行います。

    発見する


    なぜ投資家がアジアのテックブームに賭けているのか、また同地域の半導体メーカーがどのようにして世界の産業を支えることができるのかを紐解きます。

    今後のイベント

    Investing for Good Asia


    8 September | 08:25 SGT

    Asia Insurance Summit


    28 October | 08:30 HKT

    Future of Asset Management Asia

    10 November | 09:00 HKT

    日経+FTイベントシリーズ第1弾: バイデン政権の100日


    バイデン米政権はトランプ政権下の物議を醸した政策を覆すべく、特に新型コロナウイルス対策、地球温暖化対策、医療保険制度の存続で迅速な動きを見せた。1兆9000億ドル規模の大型経済対策はパンデミックに見舞われた米国経済を回復させ、世界経済にもプラスの影響を及ぼす可能性がある。貿易協定への関心の復活はグローバリゼーションへの新時代を先導する可能性を秘めている。

    バイデン政権発足後100日を迎えるにあたり、フィナンシャル・タイムズ(FT)と日本経済新聞社は共同イベント第1弾として4月に、米国の政策とそれを取り巻くアジアの状況についてウェビナーを開催しました。  

    © Financial Times Live

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